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世帯年収1000万円で家を建てる|マイホームの相場と費用シミュレーション
お役立ち情報2021.04.26
世帯年収1000万円で家を建てる|マイホームの相場と費用シミュレーション

世帯年収1000万円といえば、全国平均から考えてもいわゆる「高所得」世帯です。
マイホーム資金はどのように考えればよいのでしょうか。
高所得だからこそ想定するべきポイントもおさえましょう。

1. 世帯年収1000万円のマイホームの相場は?
世帯年収1000万円のマイホームの相場は?

新築購入を考えるにあたり、世帯収入に応じた資金計画は、初めに考える基本事項です。

世帯年収1000万円の家族では、どのように考えるべきでしょうか。

一般的に、住宅ローンで借りられる「借入可能額」の相場は、年収の5~7倍といわれます。

とはいえ、適切な住宅ローンの額は家計によって異なります。

 

今回は、世帯年収1000万円の2つの家庭を想定し、シミュレーションの考え方をご案内します。

 

【A】

・4人家族(夫婦と子ども2人)

・世帯主の年収700万円

・世帯主の手取り年収550万円

・配偶者の年収300万円

 

【B】

・3人家族(夫婦と子ども1人)

・世帯主の年収1000万円

・世帯主の手取り年収730万円

・配偶者の年収なし

 

尚、年収400万円から800万円世帯での資金計算については、下記のコラムでも紹介しています。

『今の年収で、いくらのマイホームが買える?』

 

2. 世帯年収1000万円で借りられる住宅ローン金額
世帯年収1000万円で借りられる住宅ローン金額

ローン審査では、ローン返済額の年収に対する割合である「返済比率」が、20%~30%になることが借入可能額の目安と言われます。

【A】【B】それぞれの家庭で5000万円、6000万円を借入した場合をシュミレーションし、その返済比率を計算してみましょう。

 

〈借入れ条件〉

・債務者は世帯主

・借入期間35年

・ボーナス時の支払い増額無し

・借入金利1.37%

「フラット35」2021年4月の金利水準参考として計算します。

フラット35ローンシュミレーションにて計算

 

 

■借入額5000万の場合

月々返済額 15万円(総支払額 6297万円)

[返済比率]

【A】25.7% / 手取り年収での返済比率 32.7%

【B】18.0% / 手取り年収での返済比率 24.7%

 

■借入額6000万の場合

月々返済額 18万円(総支払額 7557万円)

[返済比率]

【A】30.9% / 手取り年収での返済比率 39.3%

【B】21.6% / 手取り年収での返済比率 29.6%

 

【A】の家庭の場合、借入額6000万円では、返済比率が30%を越える計算になり、ローン審査を通らない可能性もあります。

借入額を増やすためには、パートナーとの連帯債務にするなどの工夫が考えられます。

 

【B】の家庭の場合、返済比率の数字から考えると、借入額6000万円以上でもローン審査は通過する可能性があります。

ただし、手取り年収におけるローン支払いの割合は30%近いため、家計への負担は大きいと言えます。

パートナーの収入もないことから、ゆとりある生活を考えた場合は、手取り収入での返済比率も20%台であることが望ましいです。

3. 最適な予算設定のために考えておきたい5つの費用
最適な予算設定のために考えておきたい5つの費用

続いて、家計に合っているかどうかを判断するために、確認しておくべき費用を紹介します。

 

[1]所得税額

所得税は、収入額に応じて税率が変動する「累進課税制度」となっています。

課税額900万円を境に税率が上がる仕組みになっているため、注意が必要です。

前例の【A】【B】の家庭でも、年収に対する手取り額の割合に差があります。

額面上の年収額ではなく、手取り年収の額で返済比率を計算することをおすすめします。

 

[2]配偶者の収入額

【B】のように世帯主の収入だけで1000万円を越える家庭では、会社の倒産や病気などで働けなくなった場合に、生活が成り立たなくなってしまう可能性があります。

多くの住宅ローンでは、団体信用生命保険に加入義務がありますが、万が一の事態でも返済費用が免除されるだけで、その他の生活費用は必要です。

共働きの【A】の家庭でも、配偶者の収入で当面生活ができるかを見極めましょう。

いざというときのリスク対策は、万全に考えるべきです。

 

[3]生活費

年収1000万円以上の世帯では、平均的な収入の世帯以上に、日々の生活費を支出していることがあります。

総務省の2019年度の家計調査の、二人以上世帯の月間支出(住居費を除く)を比較してみましょう。

全世帯平均 約27.6万円

年収1061万円以上世帯平均 約45.4万円

 

車の保有台数、趣味などにより、生活費の支出額には大きな差が出ます。

毎月どのくらいの生活費がかかっているかを把握することが大切です。

 

[4]教育資金

文部科学省が発表した平成30年度の『子供の学習費調査』では、小学生1人あたりの平均的な年間学習費は、公立で約32.1万円、私立で約159.9万円という調査結果が出ています。

子どもが2人いる【A】の家庭は、子どもが1人の【B】の家庭より、その分多くの年間支出をしていることになります。

さらに、公立学校か私立学校かによって、大きな差があることもわかります。

ご家庭の教育方針によって、将来必要な蓄えを確認してみてはいかがでしょうか。

 

[5]老後の生活資金

令和3年度に厚生労働省が発表した、厚生年金に加入している標準的な夫婦2人の年金支給額は約22万円です。

※参考:年金支給額

 

前述の1世帯の平均支出と、大きな隔たりがあることがわかります。

リタイア後もゆとりのある生活を続けるためには、貯蓄額を残して、毎月の返済額を設定する必要があります。

 

4. まとめ~世帯年収1000万円で最適な予算の家を建てるには~
まとめ~世帯年収1000万円で最適な予算の家を建てるには~

住宅ローンの借入額を決定する際には、相場や年収だけで判断せず、家庭ごとの様々な費用を想定することが大切です。

 

高翔グループでは、建築のノウハウはもちろん、資金計画のご相談も丁寧に承っています。

「フラット35」だけでなく、様々な金融機関の住宅ローンをご紹介も可能です。

 

また、高翔グループでは、住まいに関するあらゆるご相談にお応えできるよう、各部門体制を整えています。

安心安全の家づくり

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