ZEH

ZEH(ゼッチ)とは

Net Zero Energy House(ネット・ゼロ エネルギーハウス)。

高断熱化と、高効率設備(高効率冷暖房・高効率換気扇・高効率照明・高効率給湯器など)により、できる限りの省エネルギー化と再生可能エネルギーの導入により、1年間の一次エネルギー(冷暖房をはじめ、換気、給湯、照明などのエネルギーを熱量換算した合計値)消費量が正味( ネット)で概ねゼロ以下となる住宅。

政府は、2020年までに標準的な新築住宅でのZEH実現を、2030年には新築住宅の平均でのZEH実現を目指すという目標を掲げています。
地球温暖化が世界的に大きな課題となっている今、私たちが多くの時間を過ごす「住宅」も、地球環境に貢献することが求められるようになっています。

ZEHの定義

強化外皮基準(UA値)

4~6地域
ZEH基準 0.6
省エネ基準 0.87

・高性能断熱材
・高断熱窓

一次エネルギー消費量の削減

基準一次エネルギー消費量から
20%以上の一次エネルギー消費量削減
(再生可能エネルギーを除く)

・高効率冷暖房
・高効率換気扇
・高効率照明
・高効率給湯器

再生可能エネルギー

再生可能エネルギーを導入。

正味100%省エネを達成 → ZEH
正味75%省エネを達成 → Nearly ZEH

・太陽光発電システム

これからの住宅には、エネルギーを効率良く活用できる、
省エネ性能の高さ
が求められます。

省エネ性能の
高い家

外皮平均熱還流率(UA値)

家全体の熱の出入りのしやすさ( 断熱性 )を表し、主に外皮( 外壁や屋根、床など )に求められる性能の値。熱損失量( 外に出て行く熱量 )を外皮の合計面積で割って算出し、その数値が小さいほど、熱の出入りが少なく、断熱性に優れている、ということになります。

平均日射熱取得率(ηA値)

家全体の日射量( 太陽光 )の取り込みやすさを表し、主に窓に求められる性能の値。室内に入り込む日射量を外皮の合計面積で割って算出し、その値が小さいほど侵入する日射量が少なく、夏季の冷房に必要なエネルギー消費を抑えます。

隙間相当面積(C値)

家の気密性( 隙間の量 )を示す値。家全体の隙間面積を延べ床面積で割って算出し、その値が小さいほど気密性が高いということになります。

ZEHのメリット

1. 光熱費の削減

高効率な設備( 高効率冷暖房・高効率換気扇・高効率照明・高効率給湯器など )の導入により、エネルギー消費量を削減でき、光熱費を大幅に削減できます。

2. 快適で健康な暮らし

断熱性を高めることで、少ないエネルギーで快適な住環境が実現。年間通して過ごしやすいうえ、居室と廊下、浴室、トイレなどの間に寒暖差が発生しにくく、ヒートショックによる家庭内事故も防げます。

一般住宅とZEH…違いは何?

ZEHを導入した場合、建築にかかるコスト( 返済額 )は一般住宅と比較すると上がりますが、ZEHにより性能の上昇が見込めるため、長期的に見ると、ZEHを導入した方が光熱費を抑えることができます。

住宅と健康

先にお話したように、断熱性能の向上による省エネは今後の住宅に求められる重要なポイントですが、家の性能( 高断熱 )は、大切なご家族の健康にも大きく影響を与えます。

室内に発生する温度差は、高齢のご家族の体に大きな負担を与えます。特に冬場、暖かい居室とお風呂などの水廻りとの間に大きな温度差が生じた時、「ヒートショック」により心筋梗塞や脳梗塞を引き起こし、場合によっては死に至ることもあるのです。ヒートショックにより、年間17,000人もの方が亡くなっているとされています。

家全体を暖めるため、浴室やトイレにまで暖房を設ければ、省エネという時代の流れに逆らい、さらには光熱費も余分に掛かってしまいます。

大切な家族と、地球環境さらには家計にもやさしい家づくりを一緒に考えませんか?

髙翔のZEH

2020年までに標準的な新築住宅でのZEHを実現する、という国の目標に向けて、髙翔でもZEHに対応した家づくりを行っています。

各社様々な特徴を持ち、中には、数値で比較すると断熱性能が群を抜いて優れているメーカーや、創エネ性能に優れたメーカーなどもあります。
人と地球にやさしい家づくりが求められる今、そういった技術で家づくりに取り組むことは理想的です。しかし、それに伴いコストも上昇します。

髙翔では、これから家づくりを考えておられるたくさんの方に、少しでもお求めやすい価格で心地よく、快適に、そして家族にも地球にも優しい家をご提供したいと考え、ZEHの普及に取り組んでいます。
もちろん、ご希望に合わせて性能を上げることも可能ですので、お気軽にお問い合わせください。

※年間の暖房費は目安です。設定温度や使用頻度などの条件により、費用は異なります。

ZEHで得すること!

一般住宅 ZEH
補助金なし
ZEH
補助金あり(▲70万円)※1
建物 2,000万円 2,300万円 2,230万円
土地 3,500万円 3,500万円 3,500万円
合計
(別途諸費用)
5,500万円 5,800万円 5,730万円
住宅ローン返済額 176,601円/月(A) 当初179,010円/月(A) 当初176,850円/月(A)
金利1.8%/月 当初10年金利1.55%/月 当初10年金利1.55%/月
返済総額7,417万円 返済総額7,677万円 返済総額7,584万円
フラット35
35年ローンで計算
ボーナス返済なし
元利均等返済
フラット35s(金利Aプラン利用)
36年ローンで計算
ボーナス返済なし
元利均等返済
フラット35s(金利Aプラン利用)
36年ローンで計算
ボーナス返済なし
元利均等返済
金利は2018年1月の金利
毎月の返済額
一般住宅とZEHとの差額
- +2,409円/月 +249円/月
毎月の光熱費削減効果
ZEHの場合のメリット(B)※2
- ▲23,000円/月 ▲23,000円/月
(A)-(B)=実質支払額 月々176,601円 156,010円/月
一般住宅との差▲20,592円
153,850円/月
一般住宅との差▲22,751円

※1:平成30年度の補助金額。補助金の受給には審査があります。
※2:毎月の光熱費削減効果は目安です。

補助金制度

ZEH対応住宅の取得にあたっては、その支援として国から一律の補助金が給付されます。
2018年度も補助事業が継続決定しており、一戸あたりの補助金額は70万円( ZEHの交付条件を満たす戸建新築・改修 )。
ただし、この補助金制度はZEH普及のための一時的なものであり、国庫予算の状況によっては応募が締め切られ、今後ZEHの普及により制度が撤廃される可能性もあります。

尚、補助金を受給するためには、政府からZEHビルダーとして認定を受けた企業や工務店が申請を行わなくてはなりません。

◆ 補助対象となる人と住宅 ◆

  • 申請者本人が常時居住する住宅であること
  • 専用住宅であること(一部非住居が含まれる場合は別途条件あり)
  • 既存住宅の場合、申請時に、申請者がその物件を所有していること
  • 新築戸建の場合、申請者はその物件の購入予定者であること
  • 賃貸住宅・集合住宅の場合は対象外となるが、申請者が所有してその一部に居住し、かつその住戸が用件を満たす場合は、その自宅部分について申請することができる。
  • ZEHの定義を満たしていること
    • 外皮性能( 壁や窓など外気に接する部分の断熱性能 )が地域区分ごとに定められたUA値以上
    • 設計一次エネルギー消費量が、再生可能エネルギーを除き、基準一次エネルギー消費量から20%以上削減
    • 太陽光発電システム等の再生可能エネルギーシステムを導入すること。売電を行う場合は余剰買取方式に限る。<全量買取方式は認められません>
    • エネルギー消費量が、100%以上削減されていること< エネルギー消費量-(省エネ+創エネ)≦0 >

ZEH対応参考図面

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