ZEH住宅とは?
省エネ性能を高めつつ、太陽光発電でエネルギーを自給できる住まいです。光熱費を抑えられることから、次世代の住宅として注目されています。
しかし、仕組みや費用、補助金制度などが分かりにくいという声も少なくありません。
本記事では、ZEHの基礎知識からメリット・条件までわかりやすく解説いたします。
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目次
ZEH住宅とは?

ZEH住宅とは、「使うエネルギーよりも創り出すエネルギーが多い、または同程度になる住宅」のことです。高断熱・高効率の設備でエネルギー消費を抑えつつ、太陽光発電などで電力をつくることで、年間の光熱費をほぼゼロに近づけます。快適な室内環境を保ちながら省エネに暮らせる、これからのスタンダードとして普及が進んでいる住まいです。
ZEHが注目される背景(省エネ基準義務化・電気代高騰など)
ZEHが注目される理由として、電気代の高騰やエネルギー問題への関心の高まりが挙げられます。また、国は温室効果ガス削減のため、省エネ住宅の普及を推進しており、2025年4月からは原則すべての新築住宅で省エネ基準の適合が義務化されます。これにより、光熱費の節約だけでなく、補助金制度などの支援も整い、ZEH住宅を選ぶ方が増えています。
ZEHに必要な要素

ZEHを実現するためには、ただ太陽光を設置すればよいわけではありません。住宅そのものの性能を高めながら、省エネ性と創エネ性を組み合わせることが重要です。ここでは、ZEH住宅に必要な3つの要素を紹介いたします。
①断熱
ZEHでは、住宅のなかの熱が逃げにくい「高断熱性能」が必須です。壁・窓・屋根などを高性能な断熱材や樹脂窓で施工することで、夏は涼しく冬は暖かい室内環境をキープし、エアコンに頼りすぎない省エネな暮らしを実現します。
②省エネ
家庭内で使うエネルギーを減らすことが省エネの目的です。ZEH住宅では、省エネ性能の高いエアコン・給湯器・LED照明・高効率換気システムなどを導入し、通常よりも20%以上のエネルギー削減が求められます。
③創エネ
創エネとは、家庭で使う電力を「自分の住宅でつくる」という考え方です。ZEHでは主に太陽光発電システムを導入し、電気を自家発電することで、消費量と創出量の差をゼロに近づけます。余った電力を売電することも可能です。
ZEHの種類

ZEHには、性能レベルや太陽光発電の有無によっていくつかの区分があり、それぞれ求められる基準や導入コストも異なります。ここでは代表的な5つのZEH区分を整理し、どのような違いがあるのかを初心者でもわかりやすく解説いたします。
| 区分 | 削減目標(一次エネルギー) | 太陽光発電 | 特徴・内容 |
| ZEH(ゼッチ) | 省エネ20%以上+創エネで100%以上 | 必須 | 高断熱+省エネ設備+太陽光で、年間の消費エネルギーをゼロにする標準的なZEH |
| ZEH+(ゼッチプラス) | 省エネ25%以上+創エネで100%以上 | 必須+蓄電池推奨 | ZEH基準に加えて、さらなる省エネと自家消費拡大(蓄電池・HEMS等)を実現する高性能住宅 |
| ZEH Oriented(ゼッチ・オリエンテッド) | 省エネ20%以上 | 不要 | 都市部の狭小地など太陽光設置が難しい住宅向け。高断熱+高効率設備で省エネに特化 |
| Nearly ZEH(ニアリーゼッチ) | 省エネ20%以上+創エネで75%以上100%未満 | 必須 | 太陽光でエネルギーをおぎなうが、100%には届かず、ZEH手前の水準(寒冷地・多雪地域向け) |
| Nearly ZEH+(ニアリーゼッチプラス) | 省エネ25%以上+創エネで75%以上100%未満 | 必須+蓄電池推奨 | Nearly ZEHに加え、さらなる省エネと自家消費拡大(蓄電池・HEMS等)を実現する高性能仕様 |
ZEH住宅にするメリット

ZEH住宅は光熱費の節約だけでなく、安全性や快適性も高められる点が大きな魅力です。ここでは、ZEHを導入することで得られる主なメリットを紹介いたします。
光熱費の節約
ZEH住宅は断熱性能が高く、省エネ設備も採用されているため、エアコンや給湯器の使用量が大幅に減ります。また、太陽光発電により電力を自家発電できるため、年間を通じて光熱費をほぼゼロ、または大幅に節約できる点が大きなメリットです。
災害時の非常用電源として活用できる
太陽光発電と蓄電池を組み合わせたZEH住宅なら、停電時にも電力を確保できます。冷蔵庫や照明、スマートフォンの充電など最低限の生活を維持でき、災害への備えとしても安心です。
資産価値の向上・売却時の優位性
国の省エネ基準を満たすZEH住宅は、将来的に中古市場での価値が高く評価される傾向があります。エネルギーコストの安さや環境性能が購入判断の基準になるなか、ZEH認定住宅は「選ばれやすい住宅」として売却時にも有利です。
健康的で快適な室内環境
ZEH住宅は高断熱・高気密のため、部屋ごとの温度差が少なく、冬もヒートショックのリスクが軽減されます。また、計画換気システムにより空気環境が整いやすく、一年中快適で健康的な住環境を維持できる点が特徴です。
ZEHのデメリット・注意点

一方で、ZEHはすべての住宅にとって完璧な選択とは限りません。導入前には初期費用や設置条件などの注意点も理解しておくことが大切です。ここでは、ZEHを導入する際の注意点を紹介いたします。
初期費用が高くなりやすい
断熱性能の向上や太陽光発電の導入、蓄電池まで搭載するなら新築より数百万円高くなることがあります。ただし、補助金や光熱費節約によって長期的に回収できるケースもあるため、ライフプランに応じた判断が重要です。
関連ページ:https://takasho.net/chumon/solar-energy/
太陽光発電の設置スペース・日射条件の制約
十分な発電量を確保するには、日当たりのよい屋根面積が必要です。狭小地や3階建てなど、屋根の角度や面積が限られている場合はZEH基準に届かないケースもあります。設置環境をあらかじめ確認する必要があります。
メンテナンスや売電単価の変動リスク
太陽光発電や蓄電池には定期的なメンテナンスが必要であり、寿命を迎えた際には交換費用も発生します。また、売電単価は年々下がる傾向があり、将来の収益性が不確定である点には注意が必要です。
省エネ住宅で節約できる年間の光熱費

実際にどれほど光熱費が変わるのかは気になるポイントです。ここでは国土交通省が試算した「北海道(寒冷地)と東京都(都市部)」の例を参考に、節約幅の目安を確認します。
| 地域 | 現行省エネ基準住宅 | ZEH水準の省エネ住宅 | 太陽光発電付き省エネ住宅 |
| 北海道(札幌市等) | 約346,000円/年 | 約250,000円/年 | 約150,000円/年 |
| 東京(23区等) | 約239,000円/年 | 約193,000円/年 | 約120,000円/年 |
引用元:国土交通省 住宅局「省エネ住宅で節約できる年間光熱費の試算(2023年公表)」
寒冷地ほど暖房需要が高く、省エネ性能や太陽光発電による節約効果が大きくなる傾向があります。特に北海道ではZEH化による光熱費節約メリットが顕著です。
ZEHで使える補助金

ZEH住宅を検討する際、多くの方が気になるのが補助金制度です。ここでは、2025年時点で新築戸建て向けに利用可能な「戸建住宅 ZEH化等支援事業」の内容をわかりやすく紹介いたします。
戸建住宅ZEH化等支援事業
| 区分 | 補助金額 | 対象となる住宅 | 主な要件・補足 |
| ZEH | 55万円/戸+α | 新築戸建住宅を建築・購入する個人または販売者である法人 | ・一次エネルギー消費量削減率20%以上(再エネ除く) ・一次エネルギー収支ゼロ以上(再エネ含む) ・強化外皮基準を満たすこと |
| ZEH+ | 90万円/戸+α | 新築戸建住宅(ZEH+定義を満たす)同上 | ・一次エネルギー削減率30%以上(再エネ除く) ・一次エネルギー収支ゼロ以上(再エネ含む) ・断熱等性能等級6以上 ・蓄電システム・PVTなどの選択要件から1つ以上採用 |
どんな家庭がZEHに向いている?

ZEHはすべての家庭に同じメリットをもたらすわけではありません。ここでは、特にZEHの効果を実感しやすく、導入に向いている家庭の特徴を具体的に紹介いたします。
光熱費が高い家庭(例:オール電化・子育て世帯)
家族人数が多い子育て世帯や、電気使用量が増えやすいオール電化住宅では、光熱費の負担が大きくなりがちです。ZEHは高断熱・省エネ設備と太陽光発電により、使用電力を削減できるため、年間を通じて光熱費を大幅におさえたい家庭に向いています。
自然災害への備えを重視する家庭
停電が起こりやすい、地震や台風などの災害時に、太陽光発電と蓄電池を備えたZEH住宅は非常用電源として活用できます。冷蔵庫や照明、スマートフォン充電など最低限の生活が維持できるため、災害対策を重視する家庭に向いた住まいです。
資産価値や将来の売却を視野に入れる方
ZEHは省エネ性能が高いため、将来の住宅市場でも価値が落ちにくい住まいとして評価されやすい傾向があります。また、省エネ基準の義務化が進むなか、高性能住宅は購入希望者から選ばれやすく、中古売却や相続時にも有利になる可能性があります。
ZEHに関するよくある質問
ZEHを検討する際には、補助金の条件や導入効果、注意点などについて、多くの方が疑問を抱きます。ここでは、特によく寄せられる質問に分かりやすく回答いたします。
ZEHの補助金を申請する際の注意点はありますか?
はい。申請には登録工務店の施工や、事業者登録後の着工などが求められます。予算枠が上限に達すると受付終了になるため、補助金予算枠の把握や、工事スケジュール管理と早めの申請が重要です。
ZEHを導入する際に、県と市町村の補助を併用できますか?
併用できる場合があります。ただし、国の補助金との重複が禁止されるケースもあるため、各補助制度の併用可否を事前に確認することが必要です。
ZEHは光熱費0円になりますか?
完全に0円になるとは限りません。季節や使用量により購入電力が発生することもあります。
ただし、大幅な節約は十分に期待できます。
ZEHはなぜ普及しないのですか?
初期費用の高さに加え、太陽光パネルの設置条件や制度への理解不足などが、ZEH普及を妨げる要因になっています。補助金や長期的な光熱費節約効果が伝わりにくいことも要因です。
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